双日マシナリー株式会社様 - VMWare ThinAppCase Study

VMware ThinAppによるアプリケーション仮想化で、経理システムの継続利用を実現、 Windows 7への移行作業もスムーズに

カスタマープロフィール



会社名 双日マシナリー株式会社
所在地 東京都中央区
業種 流通(卸売・小売)
事業内容 機械商社
資本金 15億円
従業員数 212名
HP http://www.sojitz-mac.com/jp/

双日マシナリー株式会社
管理本部
財経・業務グループ
課長(東京業務担当)
和田 秀一 様

Q. 双日マシナリーにとってVMware ThinAppとは?

A. 「すべてのPCをダウングレードする他ないと考えていた。見事に溝を埋められました。」

事例概要

対象システム

  • 経理システム(自社にて既存システムをカスタマイズ)

課題

  • 経理システム(旧バージョン)Windows®7未対応
  • 経理システムのバージョンアップとPCリプレイス時期のずれによる、経理システム利用制限の可能性

VMwareThinApp®利用目的

  • Windows7上での経理システム(旧バージョン)稼働

経理システムを継続利用するため検討したThinApp以外のソリューション

  • 導入予定のWindows7Windows®XPへダウングレード
  • Microsoft®Officeのみのバージョンアップ

ThinAPP選択理由

  • 検証~導入が短期間である点
  • 他社事例・実績が豊富な点

たったひとつのアプリケーションがWindows7移行を妨げる問題に

「クライアント環境をダウングレードしてまで経理システムを利用する状況を、何とか打開したいと考えていました。」 総合商社・双日株式会社を支える機械部門の中核として、双日グループを牽引する双日マシナリー株式会社。同社の財経・業務グループで東京業務担当の課長を務める和田秀一様は、当時を振り返りこのように話します。

双日マシナリーでは、2012年12月末までにWindows7へクライアント環境を総入替する方針を固めていました。一方、同社で利用する経理システムは、Windows 7へ向けたバージョンアップの作業段階であり、PCリプレイスには間に合わない状況でした。

経理システムを使用するPCは約210台。そのうち60台が既にWindows7仕様のPCでしたが、経理システムを利用するためWindows XPにダウングレードしていました。「諸事情で急遽Window 7移行を進めることになり、このままでは残りのPCまでダウングレードしなければならなくなるという状況に陥りました。非常に難しい選択のため、何か良い方法はないものかと模索していました。」(和田様)

通常、この環境下でアプリケーションを継続利用する場合、OSのダウングレードやOfficeのみのバージョンアップが案として挙げられます。しかし、Windows7のダウングレードは既に実施しており、最も避けたい方法のひとつでした。また、Officeのアップグレードは、安全性やスペックの問題から採用は難しいと考えられていました。

アプリケーション仮想化技術によってバージョンに依存しない動作が実現

検討の末、新たな選択肢として候補に挙がったのが“アプリケーションの仮想化”でした。「アプリケーション実行環境をOSから切り離して仮想化することで、Windowsのバージョンに依存しない動作が実現する“VMwareThinApp“の存在を知りました。」(和田様)

ThinAppは、OSと結合度の高いアプリケーションをOSから分離し、DLLやOCX等、必要なランタイムやコンポーネントなどを含めてパッケージし、ホストOSに深く根ざすことなく、アプリケーションを利用する技術です。ThinAppの決め手を和田様は次のように話します。「検証から導入まで短期間で完了するところ、また他社への導入実績が豊富であることから採用を決めました。」

新環境下では、パッケージングされた既存の経理システムが、単一の仮想化された実行ファイルとして問題なく起動しています。費用では、Windows7を先行導入/ダウングレードした場合と比較して、1/3以上のコスト削減が判明しました。

このような導入効果とともに、ThinAppを採用して最もメリットを感じたのは、移行における溝を埋めた点という和田様。「経理システムを継続利用するために、全てのPCをダウングレードする他ないと考えていたので、見事に溝を埋められました。ThinAppのような低コスト・ハイパフォーマンスを生み出す仮想化ソリューションの誕生を今後も望んでいます。」

本事例で導入されているソリューション・サービスについてのご案内

本事例で導入されているソリューション・サービスの詳細、お申し込み方法等については、詳細ページをご覧ください。

文中の会社名・製品名は、各社の商標または登録商標です。
尚、本内容は、執筆時の情報に基づいており、部署名等現在では異なる場合があります。